2023年1月26日（金）オンラインにて、デジタル人材育成情報共有会（IPA主催）が行われました。

本情報共有会は二部構成となっており、
第一部では旭化成株式会社、味の素株式会社、資生堂インタラクティブビューティー株式会社、の３社がデジタル人材育成についてのそれぞれの取り組みを紹介。
第二部ではこの3社に、セミナー参加者が直接DX人材育成の悩みを相談。

DX人材育成という課題を多くの方と共有し気づきを得る、学びの場となりました。
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旭化成からは、上席執行役員　兼デジタル共創本部　DX経営推進センター　センター長　原田典明が登壇しました。

旭化成では、国内外の全社員に向けて“旭化成DXオープンバッジ”を実施。教材は完全オリジナルの内製。内製のため、タイムリーな内容を盛り込むことも可能で今も教材は進化を続けていると言います。5段階のレベルで構成されるオープンバッジのうち、全社員がレベル3までを獲得することでレベル５のデジタルプロフェッショナル人材とも「共通言語」で会話が出来ることを目指しています。

「全員参加」×「現場主義」×「共創」をキーワードとしてデジタル変革を推進しているという旭化成。一見、遠回りに見えても、実際にはコスト面でもスピード面でもDX推進の近道である！という考えのもと強力に「デジタル基盤」としての人材育成を進めます。
また、2023年1月にはデジタル共創本部内にデジタルタレント戦略室を発足。デジタル人材の育成・獲得・活躍をさらに加速しています。

社員一人一人が自らの強みと弱みを把握し、将来のキャリアに向けた自主的な行動につなげる「デジタルプロ人材可視化」についても言及しました。個人だけでなく組織の状況についても見える化することができるため戦略的に人材を育成・獲得することが可能です。現在はデジタル共創本部のみで実施していますがいずれ全社へ展開予定とのこと。

旭化成の変革が着実に進んでいる姿が伺えました。

日本のDXを推進する企業が人材不足に直面している原因には、「人材獲得競争の激化」、「自社のDXの方向性が定まらない」、「必要な人材を特定することが難しい」等の様々なことが挙げられます。
そんな中、旭化成株式会社だけでなく、味の素株式会社、資生堂インタラクティブビューテー株式会社の3社はそれぞれが“DXスキル標準”を元に達成したいビジョンを明確にし、試行錯誤を繰り返しながら独自の変革を少しづつ、そして確実に続けていることが分かりました。

関連リンク
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