執行役員 兼 デジタル共創本部 DX経営推進センター長 原田 典明が2022年9月28日（水）に講演しました「第14回JBpress DXフォーラム」の特別講演1「デジタル人材育成とデータ活用で加速する企業風土改革」のアーカイブ配信が1月6日(金)より開始されました。

配信期間：2023年1月6日（金）～
視聴時間：31分
テ ーマ：デジタル人材育成とデータ活用で加速する企業風土改革
講　演：原田 典明（執行役員 兼 デジタル共創本部 DX経営推進センター長）　
主　催：JBpress/JDIR
費　用：無料（無料の会員登録が必要）　

講演概要

旭化成は「グリーントランスフォーメーション」「デジタルトランスフォーメーション」「『人財』のトランスフォーメーション」、そして、これらを支える「無形資産の最大活用」の4つを重点テーマに据えて、中期経営計画にもとづいた変革に取り組んでいます。
　「歴史ある大きな会社ほど変革が進まない」と言われる中、同社の積極的なDX推進の背景には、過去の失敗事例からの学びがあります。それは技術が自分たちの手の中になければ、AIのような技術の導入は難しいこと。また現場の納得感がないまま、IT部門主導でデジタルテクノロジーを活用しようとしても、うまくはいかないことでした。
　これらを踏まえ、数年前から取り組んでいるのが、データ分析エンジニアを製造現場で育成するプログラムです。座学から始めて、データサイエンティストとのOJTによる改善アクションの実行にまでつなげる、実践力重視の育成モデルが特徴です。また2021年からは、ダッシュボードを活用した現場主導の分析も始めており、データドリブンな組織風土が根づいてきています。
　同社は昨年度から、社員従業員4万人をデジタル人材に育て、さらに2500人をプロフェッショナル人材とすることを目指して、5段階のレベルで認定取得を目指す「オープンバッジ制度」をスタート。部署や業務の境界を越えるデジタルの力によって、さまざまに新たなビジネスが推進されています。こうした一連の変革の成功要因は「人、データ、組織風土」だったと、同社では考えています。
　本動画では、旭化成執行役員 兼 デジタル共創本部DX経営推進センター長の原田典明氏が、過去の失敗事例やアプローチの変化を交えながら、同社のDXの全貌を解説します。

略歴

旭化成株式会社 執行役員 兼 デジタル共創本部 DX経営推進センター長。
大学卒業（情報工学）後1988年4月旭化成工業株式会社（現旭化成株式会社）に入社。エンジニアリング部門に所属し、画像センシングシステム開発に従事。その後ERP導入プロジェクトに参画。さらに生産管理、計画最適化、設備診断など工場系システム開発を多数経験し、2018年に生産系のDX推進組織を発足。2021年に全社組織であるデジタル共創本部発足に伴い、生産だけでなく営業・マーケ領域のDX責任者も務め、2022年4月から現職。

最後までお読みいただき有難うございました。

関連リンク
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