第2回『石油・化学産業向けDXサミット』に旭化成 デジタル共創本部 インフォマティクス推進センター長 青柳岳司が登壇
研究開発フェーズにおける「開発期間の短縮化・効率化」、製造プロセスにおける「生産最適化」「安全安定操作業」「設備保全」など、石油・化学産業は今、様々な場面でDXへの取り組みを求められています。
『石油・化学産業向けDXサミット』は、各社のDXの活用・推進の最新事例や人財活用における取組み、先進素材の研究開発におけるデジタル活用事例等を皆様と共有し、石油・化学産業の今と、そして未来について考えるイベントです。
「全員参加×現場主義×共創」をキーワードにDXに取り組む旭化成からは、デジタル共創本部 インフォマティクス推進センター長 青柳岳司が登壇。旭化成のマテリアルズインフォマティクス(MI)やデジタル人材育成、そして研究データの資産化を目的としたデータプラットフォームの構築などについて紹介しました。
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旭化成では “デジタルツールやデータ”と “現場で長年培った経験と勘”を組み合わせることで研究開発はさらに加速する、という考えのもと、MI人材の教育・育成に力を入れています。また、旭化成の全ての現場研究者がすぐにMIを実践出来る環境として「IFX-Hub」も内製。IFX-Hubは、そのまま自身のテーマに適用可能なサンプル事例や教材も多数掲載し、育成ニーズに合わせて進化を続けています。
また、旭化成グループの多様な事業から生まれる様々なデータを、一か所に集約管理・保全し、資産化するため、「DEEP」というデータプラットフォームも構築し、必要なデータを迅速に抽出、可視化することを可能にしました。このデータプラットフォームの構築活動も「現場主義」という考え方に基づき、敢えて現場から担当者をアサインすることで現場のニーズに沿った開発を進めています。将来的には研究開発データだけでなく、製造や営業から得られる社内データも連携することを検討しています。
今後は、これらのDXに加え、組織での生成AIの活用も視野に入れています。
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旭化成は今年、
“全従業員がデジタル活用のマインドセットで働く“「デジタルノーマル期」に突入。
今後も積極的にデジタル技術を取り入れ、様々な分野で“いのち”と“くらし”に貢献していきます。
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